【NY1】✅実質金利の概念は、ウォールストリートジャーナルも報じたようだ

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こんにちは。児島です。（2021年）

前号の政策金利についての説明は、
「ヘンテコ話」と思われたかも、
しれませんね（笑）。

ところが、どうやら、
ウォールストリートジャーナルも、
最近、報じていたようです。

きょうのNY１メルマガです。



■WSJも、12月12日に報道


メルマガ前号で、お伝えしました、
実質金利の概念ですが、
12月12日のウォールストリート
ジャーナルも、報じたようです。



「Inflation Surge Pushes 
U.S. Real Interest Rates 
Into More Deeply Negative 
Territory」

By Nick Timiraos
Dec. 12, 2021 10:00 am ET
＝WSJ

https://www.wsj.com/amp/articles/inflation-surge-pushes-u-s-real-interest-rates-into-more-deeply-negative-territory-11639321204




メルマガ記事は、WSJのパクリか？
と言われないように、
当メルマガ既報の過去記事も、
いくつか、貼っておきますが、


2018.9.26配信メルマガ
『アメリカ型インフレより、
日本型デフレが恐ろしいわけ』
https://ny1-nikotama0001.blogspot.com/2019/04/ny12018926.html?m=1


2018.5.21配信メルマガ
『ゼロ金利でも金融緩和では
ない時も！ 日銀は、金利の
仕組みを国民に説明すべき』
https://ny1-nikotama0001.blogspot.com/2019/04/ny12018521.html?m=1



メルマガ読者様には、これまで、
何度か、お伝えしていて、

読者様の中から、金融緩和と
引き締めを、逆に誤植したのでは
ないのか？

という、ご趣旨のご質問を、
いただいたこともあります。



それだけ、実質金利の概念を、
はっきりと、日本のメディアが、
報道しているケースは、少ない
わけですね。


アメリカや英国では、インフレ率の
上昇によって、金融緩和効果が、
最近、極めて強まっています。


少々「利上げ」をしたとしても、
景気刺激型の金融政策となって
います。


ですから、米英は、デフレには
ならないですし、雇用も力強く
回復しています。




WSJより、早いなんて！
すごいですね！　
と、言われそうですが、


WSJの記事によりますと、
アメリカの経済学者、
クリスティーナ・ローマー氏が、
共同論文で、２００４年に、
発表しているようです。



The real rate “is arguably the 
most fundamental indicator 
of the stance of monetary 
policy,” wrote economists 
Christina Romer and 
David Romer in a 2004 paper.
（WSJ 2021年12月12日）


「Inflation Surge Pushes 
U.S. Real Interest Rates 
Into More Deeply Negative 
Territory」WSJ 12.12より



２００４年の論文は、
あまり知りませんでした。


では、なんで、
あんたは知ってるの？
といわれそうですが、


それは、欧米の投資家が、
ＦＲＢの金融政策が、株価に
影響する原理を、その前から、
分析していて、私も、それを
聞いていた、という話です。




しかし、実質金利の概念は、
日本では、なぜか、
あまり、人気がありません。


天動説と地動説のようなもので、
これまでの報道や発表が、
ひっくり返ってしまうから、
でしょうか？？




以前発売した『景気サイクル』の教材に、
ＦＲＢの金融政策や、
景気を刺激する
実質マイナス金利について、
詳しく書いているのですが、
教材の希望者も少数派でした。


もし、復刻版を希望される方が、
いらっしゃいましたら、
昔のパソコンを動かして、
再販いたしますが・・・


（※後日、復刻版を発行しました）

https://skima.jp/item/detail?item_id=284650&utm_source=invite_cp&utm_medium=share&utm_campaign=invite_cp&utm_content=url&sk_code=inviteurl&act=inviteurl&promotion_code=mqLXWeTEM3Ok

【編集後記】
実質マイナス金利の概念については、
日銀の岩田副総裁（当時）も、
詳しくご存知でしたが、
日銀から去ってしまいましたね。

リアルな話には、フタをされて
しまうのでしょうか。

2017.6.22.メルマガ配信記事
https://ny1-nikotama0001.blogspot.com/2019/04/ny12017622.html?m=1



（ご報告）
当メルマガの発行者が、2021
まぐまぐ大賞に入賞しました。

誠にありがとうございます。
（＝金曜発行「連動メルマガ」）

https://note.com/nikotama0001/n/nd2756160eeee

当メルマガ発行者の入賞は、
2018、2020、2021年と
なっております。

今後とも「ニューヨーク１本勝負」
を、よろしくお願いいたします。

児島



※このメルマガは、長期景気循環による、
経済ファンダメンタルズを重視しており、
短期的な個別株式、為替の値動きを示唆
するものではありません。

※情報の収集には万全を期していますが、
記事による、いかなる損失にも、責任を
負うことはできません。


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長期景気予測：上昇（２０年〜３０年）
中期景気予測：円相場中立・株式も中立


■超長期景気循環コンドラチェフサイクル

ロシアの経済学者コンドラチェフが
発見した、資本主義の超長期周期の
経済サイクル。
１９２９年のウォール街大暴落、
２００８年リーマン・ショックと、
約７０年前後とされる、大きな
景気変動の周期が存在しています。
https://ny1-nikotama0001.blogspot.com/2019/04/ny12017227.html


■景気対策には、GDPの増加が不可欠

低成長でも、良いではないか、
デフレでも良いではないか、
というのは、大きな間違い。
日本衰退・貧困化で、国民の
生活は、生存権ギリギリの
状態に転落するからです。
貧困を防ぐには、GDPの成長が
必要です。
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